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2006/09/30更新

バイテク情報普普及会 メディアセミナー「日本農業の担い手の遺伝子組み換え技術についての考え方と現状」を開催

バイテク情報普及会は9月21日、第7回メディアセミナー「日本農業の担い手の遺伝子組み換え技術についての考え方と現状」を開催し、約50名のメディア関係者が参加しました。

今回は、農業技術通信社代表取締役社長の昆吉則氏を招き、同社が全国の農業経営者を対象に実施した「これからの日本農業の将来像と経営と技術要求に対するアンケート」についてご紹介いただき、農業経営者が必要としている新技術についてご講演いただきました。

昆氏は、アンケートを行ったところ、「農業技術の向上や生産物の品質向上のために、約4割の生産者が遺伝子組み換えの必要性を認めている」「約4割の生産者が栽培したいと考えているほか、有機農家(JAS有機認定を受けている農業経営者)も3割は栽培してみたいと考えている」ことが明らかになったと発表しました。この結果について昆氏は、「これからの日本農業を取り巻く環境の変化をチャンスと捉える新世代の農業経営者が育っていて、農業技術革新のために、遺伝子組み換えにも意欲的であることが分かった」とコメントを述べました。

後半は、昆氏と、実際に鳥取県と北海道で農業を営む生産者2名を交えて、パネルディスカッションが行われ、生産者からは「実際に遺伝子組み換え作物を栽培してみたい」「今の自分の経営では遺伝子組み換え作物を栽培する必要性は感じていないが、技術を否定するのではなく、むしろ将来を考えた場合、生産者として遺伝子組み換え作物のことをもっと知っておかなければならない」いう生の声をはじめ、「生産者も消費者も遺伝子組み換えのメリットや安全性についてもっと理解が必要」「安全性は、農林水産省や厚生労働省によって確認されているが、きちんとした情報が伝わっていない」など、遺伝子組み換え技術の利用によって得られるメリットにも目を向けるべきと活発な意見が出されました。

さらに、遺伝子組み換え作物の栽培による“消費者メリット”について、どのように考えるのかという会場からの質問に対し、生産者は「品種改良など、これまでに、生産者にもたらされるメリットが、消費者のためにならなかったことはない」などとコメント。食糧の安定生産は、消費者にとってもメリットであるとしたうえで、そのために必要な生産性の向上や省力化等を達成するための技術の一つとして、遺伝子組み換え技術を捉える必要性を訴えていました。