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ニナ・フェドロフ博士、バイオテクノロジーの重要性について講演
米国大使館農務部と東京アメリカンセンターは、10月2日、東京アメリカンセンターホールにて、米国国務長官付科学技術顧問のニナ・フェドロフ博士を講師に招き講演・討論会「バイテク作物（GMO）とは何か。なぜ世界は必要としているのか。」を開催しました。フェドロフ博士は、世界が食糧危機に直面している状況を示し、遺伝子組み換えを始めとしたバイオテクノロジーの重要性について次のように語りました。
人類は農業に科学技術を導入することによって、農業生産性を向上させて人口の増加に対応する食糧を確保してきました。生産性向上に伴って、食糧生産のために農業に従事する人の割合が減少し、その結果、他の様々な分野の発展に貢献してきました。しかしその一方で、科学技術の恩恵に与かっていない開発途上の地域が存在すると指摘しました。
世界の人口は今世紀半ばに90億人に達すると見込まれる一方、砂漠化や塩害などが報告されるなど、今後は耕作可能地が増加する見込みがないことから、食糧価格の高騰や飢餓の問題がより深刻な問題になると考えられています。また、開発途上の貧しい国々は現在でも食糧市場から閉め出された状況にあり、充分な量が食べられない、栄養価の低いものしか食べられないといった現実があると述べました。
トウモロコシ、小麦、コメなどの主要穀物は、近縁種間の交雑育種を重ねて現在の作物に近い形に品種改良されてきました。20世紀に入ると、放射線照射や化学物質を利用した遺伝子変異の促進などの新たな方法が採用されました。その後確立された遺伝子組み換え技術によって、害虫抵抗性トウモロコシ・ワタ、除草剤耐性大豆、ウィルス耐性パパイヤ等が開発され、世界中で広く栽培されていることを示しました。遺伝子組み換え作物は2007年現在、先進11カ国と開発途上12カ国で商業栽培がおこなわれており、その栽培面積は2007年には１億1430万ヘクタールに達しています。1200万人の遺伝子組み換え作物生産者のうち、1100万人は開発途上国の資源に乏しい小規模生産者だとされています。
フェドロフ博士は生産者が遺伝子組み換え作物を選択した主な理由を、収量増加やコスト削減とし、それに加えて、除草剤耐性作物には土壌保全や耕起のための燃料使用量・二酸化炭素排出量の削減等の効果が、害虫抵抗性作物には、農薬使用量減少とそれに伴う環境負荷の低減等の効果があることを述べました。
さらに、遺伝子組み換え作物導入による予期せぬ好影響が報告されました。害虫抵抗性トウモロコシでは虫食いの穴から広がるカビ毒(マイコトキシン・アフラトキシン)の減少、害虫抵抗性ワタでは周辺の害虫の減少に伴い、近隣で栽培されている作物への害虫被害の減少等が挙げられました。
このような素晴らしい技術にも関わらず、誤った情報や一部の利益団体、マスコミ等の影響を受けて遺伝子組み換え作物に不安を抱き反対する動きがあることについて、こうした反対感情が悲劇を招くことがあると指摘しました。ザンビアが2002年に300万人が瀕死という規模の飢饉に見舞われた際、米国はトウモロコシの支援を提示したにも関わらず拒否された背景として、遺伝子組み換えを含む可能性があるトウモロコシの支援を受ければ、ザンビアで生産した有機ベビーコーンがヨーロッパに輸出できなくなるのでは、という懸念があったことを説明しました。
講演の最後にフェドロフ博士は、今後、水不足や激しい気候変動、環境問題などに貢献できると期待されている遺伝子組み換え技術が使えないことは惨劇だとの認識を示し、改めて遺伝子組み換え作物の必要性を訴えてしめくくりました。
